住宅の耐震性は、日本の地震の頻度から考えて非常に重要です。
古い家にお住まいの方で、「この家は地震にどの程度耐えられるのだろうか」と心配になる方も多いのではないでしょうか。
日本では、住宅を建てる際には地震に強い建物であることが重視されています。
なぜなら、日本は地震の多い国であり、建築基準法や施行令によって住宅の耐震基準が定められています。
耐震基準は、これまでに3度改定されており、住宅の耐震性を判断する際には建物がいつ建てられたかが非常に重要です。
1981年以前に建てられた建物は「旧耐震基準」に準拠し、それ以降は「新耐震基準」として区分されています。
さらに、「新耐震基準」は1995年の阪神淡路大震災を契機に改定され、「2000年基準」としてより厳しい基準が導入されました。
このため、各基準の違いや地震に強い家を建てるためのポイントについて、この記事では詳しく解説していきます。
耐震基準とは？
耐震基準とは、国が制定した法律である建築基準法や建築基準法施行令によって規定された、建築物が地震に耐えるために最低限満たすべき基準のことを指します。
日本では最初の建築に関する法律である市街地建築物法が1920年に制定されましたが、当初は防火や衛生に関する規定が中心であり、耐震基準についてはほとんど規定されていませんでした。
しかし、1923年の関東大震災を契機に、翌年に市街地建築物法が改正され、耐震基準が導入されるようになりました。
耐震基準は、大規模な地震が発生するたびに改定されており、新たな住宅を建てる際には現行の耐震基準を満たすことが義務付けられています。
耐震基準は、建物が倒壊しないようにすることや、人命を守ることを重視した内容に更新されています。
地震が発生した際の人命を確保することはもちろんのこと、二次災害を予防したり、建物の修理を最小限に抑えて設備機能を維持することなどが目標とされています。
旧耐震基準と新耐震基準
いつ建築確認申請を行ったかによって判断ができます。
旧耐震基準
旧耐震基準は、1950年から1981年5月31日までに建築確認申請を受けた建物に影響する基準でした。
この基準は、主に「震度5の地震でも、建物が大きな損傷を受けないこと」を基準にしていました。
しかし、1978年に宮城県沖で発生した地震では、多くの建物が大きな被害を受けたため、その後、旧耐震基準は大幅に見直されることとなりました。
新耐震基準
新しい耐震基準とは、1981年6月1日以降に建設許可を受けた建物に適用される基準です。
これは、宮城県沖地震での損害を受けて、震度6～7程度の地震でも建物が倒壊しないか、少しの損傷で済むような構造基準に改正されました。
ところが、1995年に発生した阪神・淡路大震災という「過去最大の自然災害」は、大きな被害をもたらしました。
この地震のマグニチュードは7.3であり、宮城県沖地震の7.4とほとんど変わらないにもかかわらず、宮城県沖地震では阪神・淡路大震災の約14倍の建物が全壊しました。
この圧倒的な差から、より厳しい基準の必要性が認識され、それを受けて2000年6月1日に「2000年基準」が制定されました。
2000年基準、新耐震基準との違いは？
2000年に制定された耐震基準では、四分割法によるバランス規定、床の剛性、地盤調査による基礎構造などが重要視されるようになりました。
四分割法によるバランス規定とは、家の平面を4つに分け、建物内に耐力壁を均等に配置することを指します。
これにより、地震が発生した際に建物にかかる力をバランスよく分散させ、大きな被害や倒壊を防止することができます。
さらに、建物の床の剛性も重要視されるようになりました。
床を強靭にすることで、建物全体の変形を抑制し、安定性を高めることができます。
また、阪神・淡路大震災を受けて、地盤沈下による被害が多く見られたことから、建物が安全に建設される地盤かどうかの調査が義務付けられ、必要に応じて地盤改良工事を行うことが必要とされました。
さらに、当時は縦揺れによる被害も深刻であり、柱が土台から抜ける事例が多かったため、接合方法や使用する金物にも細やかな規定が設けられました。
木材同士の結合部や柱と梁の接続部に強度や剛性を高める工法や金具を使用することで、建物の耐震性能を向上させることが求められています。
まとめ
この記事では、耐震基準の違いについて詳しく説明しました。
耐震基準は、地震による被害を最小限に抑えるために定められた基準であり、その内容は時代ごとに見直されてきました。
耐震基準は大きく「旧耐震基準」「新耐震基準」「2000年基準（新・新耐震基準）」の3つに分類されます。
建築当時の耐震基準を満たしていても、実際にどの基準で建てられたかによって、地震被害の程度に違いが出る可能性があります。
中古住宅を購入する際には、耐震基準を確認することが重要です。
古い住宅でも、耐震基準適合証明書を取得すれば住宅ローン減税などの制度を活用できます。
また、新築住宅を検討する際には、耐震性の高い住宅を選ぶことでより安心して長く住み続けることができるでしょう。
自宅の耐震性を知りたい場合には、耐震診断を受けることで具体的な情報を得ることができます。
将来に備えて不安を解消するためにも、耐震診断を受けてみることをおすすめします。
